歴史の再検証

　永田町では二年目のクールビズが始まったが、熱く日本の尊厳を訴え続けるＳ氏との一時間の対話。政治家よ、もっと歴史を勉強せよ、そして中国、韓国としっかり対峙せよ、と語る。


Ｇ「最近はアメリカでもロシアでも、過去の歴史資料が大量に出てきて、歴史の見直しが進んできたと思う」
Ｓ「米のヴェノナ文書、旧ソ連のグル（ソ連軍情報総局）の記録など、世界は歴史の再検討期に入っている。日本が一方的に悪いわけではないと主張できる段階に入ってきた。例えば張作霖爆殺事件。歴史的には関東軍の仕業とされてきたが、実はコミンテルンが日本の犯行と見せかけて実行したとソ連の機密文書にある。盧溝橋事件も日中双方が不拡大の方針だったのに、あっという間に戦火が広がった。ユン・チャンの『マオ』によると、これは当時、周恩来が国民党に送り込んだスパイの仕業と書いている。これまではひたすら関東軍が悪いと教えられてきたが、歴史は時間が経って初めてわかるもの。日本を守るためだけではなく、事実は何だったかを冷静に見ることが真の愛国者だ」
Ｇ「ブッシュ大統領もヤルタ協定を明確に否定したね」
Ｓ［そう。去年のリガ演説で、あの大国のリーダーが『ヤルタ協定は米がおかした史上最大の誤りだ』と明言して、世界を驚かせた。ヤルタ協定はソ連の対日参戦を約束させた会談だが、ブッシュは早い段階でヴェノナ文書を読み、コミンテルンのスパイが米の政権中枢に入りこんでいたことを知った。あの有名は『ハル・ノート』もホワイトなる共産党の影響下にあった人物が書いた。日本がのめない要求を出せ、との指示があった。当時の米グルー駐日大使も戦後、『ハル・ノート』が日米開戦のボタンを押した、と証言している。東京裁判のパール判事は、どんな国でも、例えば軍隊のないモナコのような国だって、『ハル・ノート』を突きつけられれば、米と戦うだろう、と語っている。事実はこうですと示す知識を、日本の政治家や知識人が持つことが大切だ］
Ｇ「靖国問題も相変わらず騒がしいね。総裁選の争点になりつつある」
Ｓ「靖国は外交問題ではない。これを総裁選の争点にしようとする力学が心配だ。中国共産党の対日戦略は�@日本は未来永劫、政治大国にはなれない�Aしかし経済的に豊かな日本を、中国のために利用することが重要。日本は強く押せば、必ず引く国。歴史カードが有効だ、というもの。この方針を、靖国でそのまま適用しているだけ。靖国で譲歩することは、愚の骨頂だ」
Ｇ「しかしそれでは、日中関係の改善をどうやって図っていくの？」
Ｓ「中国は内部に大きな問題を抱えている。いずれ膝を屈して、世界に助けを求めてくる日がくる。断固として靖国にお参りすること。中国が靖国をうるさく言うようになったのは、中曽根元首相のせいだ。日本は譲る国だと中国に思われた。日中のこじれは中曽根さんの謝罪から始ったといっても過言ではない。マスコミは表面的な議論しかしない。政治家も勉強不足だ」


機関銃のようなＳ氏の言葉に、憂国の情は止まるところを知らない。歴史教育は大事だ。我々政治家自身が勉強することも当然だが、中国は反日教育をやめ、日本ではしっかりと近代史教育をすることが、彼我の歴史認識ギャップを埋め、関係を改善する第一歩になるのではないか。ガリガリの反中でもない、かといって無原則で情緒的な親中でもない、事実と冷静な議論に基づくアジア外交を再構築しなければならない。